防爆仕様の2液混合ディスペンサー

防爆とは

防爆とは文字通り「爆発を防ぐ」という意味であり、例えば引火性のある液体が蒸発することで発生する気体や、可燃性ガス、また粉塵などによる爆発や火災に対する事故を防ぐことです。

防爆仕様とは、そういった危険物を扱う場所（危険場所）で電気機器などによる点火リスクをゼロにするための対策や、そのような安全策を施された機器の特徴などを意味しています。

防爆仕様2液混合ディスペンサーの特徴

防爆仕様の2液混合ディスペンサーでは、使用する引火性の液剤やそれに伴って発生する可燃性ガスなどに対して、モーターの回転やスイッチの切り替え時などに発生する微細な電気火花が引火しないよう、様々な対策が施されています。

具体的な安全機能や構造としては以下のようなものがあるため、防爆仕様2液混合ディスペンサーの導入時にはどのような仕組みが採用されているのか事前にチェックすることも必要です。

着火源を断つ「防爆構造」

一般的な電動ディスペンサーの場合、内部機器の動作時や電源の切り換え時などに電気火花が発生して、それらが危険物に着火する危険性があります。そのため、防爆仕様の2液混合ディスペンサーでは電動駆動による攪拌を不使用とし、代わりに圧縮空気で攪拌羽根を動かす完全エアー駆動を採用したり、モーターや制御部を特殊な容器で密閉して万一に備える内圧防爆・耐圧防爆モーターを採用したりといった工夫が施されています。

静電気対策（アース・導電性）

モーターや電気部品が着火源になる電気的リスクの他に、攪拌羽根が物質を動かす際に起きる摩擦などで発生する「静電気」も火災や爆発を引き起こす重要な問題です。

そのため防爆仕様の2液混合ディスペンサーでは静電気を防ぐ工夫が徹底されており、発生した静電気を速やかに逃がすために素材へ導電体・導電性物質を使っていたり、装置全体のアース（接地）を確実に行って電流の回避ルートを確保していたりといったポイントが挙げられます。

スタティックミキサーの活用

そもそもモーター駆動や攪拌羽根の摩擦などの利用によって火災・爆発リスクが増大するのであれば、そもそも電気駆動や攪拌羽根を使用せず、流体の自然な動きや特性で混合する「スタティックミキサー」を活用することもアイデアの1つです。

また使い捨てタイプのスタティックミキサーであれば、危険物として扱うべき溶剤の残存処理などに関しても作業員の安全確保に有用です。

適用される材料と用途

防爆仕様の2液混合ディスペンサーを必要とするケースとしては、一般的な2液混合ディスペンサーでは使用できない「危険物」を溶剤や液剤として取り扱う場合が考えられます。

どのような物質が危険物に指定されるかは法的に定められており、例えば以下のような物質を扱う場合、防爆仕様2液混合ディスペンサーを導入して適切な防爆対策を行わなければなりません。

設置場所（防爆エリア）への対応

危険物を扱う場所や、作業によって可燃性ガスが発生する恐れのある場所などは「危険場所／防爆エリア」として指定され、そのような場所には法令の定める「防爆検定」の基準を満たした防爆仕様機器しか設置することが認められません。

そのため、防爆エリアに2液混合ディスペンサーを導入・設置する場合もそれぞれの条件や状況に対応する製品を選択しなければならず、あらかじめ防爆エリアのレベルや対応可能な機器の特性などを把握しておくことが重要です。

なお、危険場所の分類としては「特別危険箇所」・「第一類危険箇所」・「第二類危険箇所」の3つがあります。

• 特別危険箇所（0種場所、Zone0）：
  ガス、蒸気又はミスト状の可燃性物質と空気との混合物質で構成する爆発性雰囲気が連続的に、長時間又は頻繁に存在する区域。
• 第一類危険箇所（1種場所、Zone1）：
  ガス、蒸気又はミスト状の可燃性物質と空気との混合物質で構成する爆発性雰囲気が通常運転中でもときどき生成する可能性がある区域。
• 第二類危険箇所（2種場所、Zone2）：
  ガス、蒸気又はミスト状の可燃性物質と空気との混合物質で構成する爆発性雰囲気が通常運転中に生成する可能性がなく生成しても短時間しか持続しない 区域。

※引用元：経済産業省「プラント内における危険区域の精緻な設定方法に関するガイドライン」【PDF】　https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/sangyo/hipregas/files/20200121_1.pdf

まとめ

引火性のある溶剤や危険なガスが発生する液剤などを使用する場合、それぞれのリスクに対して一定の性能を備えた防爆仕様の2液混合ディスペンサーを導入しなければなりません。

適切な防爆仕様2液混合ディスペンサーを選択することは、法的なリスクを回避して健全な事業運営の土台を作るだけでなく、深刻な人材不足が社会問題解かしている現代日本において、作業員の安全を担保し離職率の低下などにつながる点でも重要です。

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